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耐震リフォームいつ起こるかわからない地震に備えて耐震リフォーム
あなたの住まいは大丈夫ですか？
1995（平成7）年に発生した阪神淡路大震災では10万棟を超える住宅が倒壊し、死者5,000人を超える大きな被害をもたらしました。亡くなった方の約9割が、家屋や家具の倒壊による圧死と推測されています。木造住宅は、きちんとした構造補強を行えば、耐震性は増し、家の寿命も長くなります。あなたと家族、大切な財産を守るために、住まいの耐震リフォームをおすすめします。
耐震性を決める5つのポイント
| 1. 地盤 | 建物の揺れは、地盤の状態に大きく左右されます。軟弱地盤では、壁量も基準の1.5倍が必要。 |
| 2. 重量 | 地震力は建物の重量に比例するので、耐震性能を高めるには、建物を軽くすることが望ましい。 |
| 3.壁 | 木造住宅では、主に地震力を壁が負担する為、必要な壁量が定められています。 |
| 4.床 | 水平構面である床の剛性が十分でないと、壁の耐力にも影響があります。 |
| 5.接合部分 | 軸組工法の建物は、土台、柱、梁などの接合部分に、一定の強度を確保することが定められています。 |
特にこんな建物には注意が必要です。
1981年6月に建築基準法が改正され、耐震基準が強化されました。1995年の阪神淡路大震災で、1981年以降建てられた建物の被害は少なかったことが報告されています。
軟弱な地盤は日本中にあります。特に都市部に多く、注意が必要です。軟弱地盤は揺れが大きくなるので、壁量も50％増しにするよう、建築基準法で定められています。
1階より2階部分が飛び出ている建物や、2階部分を1階の柱だけで支えるピロティー状の建物のことです。不安定な家になりがちですが、実際多く建てられています。
建物は1階と2階の外壁線がそろっていたほうが、構造上安定します。一見、2階が小さく1階が大きい建物は安定感がありそうですが、2階の外壁の下に壁がない場合は問題があり、建物に負担がかかります
ここでいう老朽化した建物とは、築年数が古いということではありません。土台や柱などが腐ったり、シロアリ被害にあっていたり、雨もりがしていたりと、強度に不安のある建物のことです。
耐震補強リフォームの助成金制度
昭和56年から施工された「新耐震設計基準」を満たしていない住宅に対しても、壁や柱の補強、筋かいを入れたりするリフォームに助成制度を行っているケースがありますので、詳しくは、各地方自治体にご相談ください。
耐震診断とは
昭和56年以前に建てられた建築物が、地震の脅威に対して、安全に使用できるかを確認するための検査。通常、耐震補強のリフォームをする場合は、「耐震診断」を行いリフォームプランを計画します。なお、「耐震診断」に対して、助成制度を設けている地方自治体がありますので、実施される前に確認されることをおすすめします。
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